広告関係の実情については深く理解できていないのですが、先日に本広告学会の森内豊四氏（元日経広告研専務理事）から今回発表された電通の組織改編についてのご意見を頂戴したのでご紹介します。
電通が7月から行う組織改編の骨子は、15年ほど前に改編したAP本部制からの撤退で、ひとえに営業力強化を狙ったものだと思われます。
広告の危機をひしひしと感じさせます。新聞広告後退の底流に何があるか、新聞経営陣と編集局幹部はもっと本質をとらえる努力をしてもらいたいと思います。
「環境変化に柔軟かつダイナミックに対応」とか「課題解決力を備えた真のソリューション企業」とか、まるで広告会社のプレゼンのような言葉が並んでおりますが、本音で言うと、従来の広告だけでは立ち行かないので、なりふり構わずクライアント獲得を目指し、周辺事業にもビジネスチャンスを広げていくということでしょう。
電通がそうなら他の広告会社はもとよりマスコミ各社のほうがもっと追い込まれているはずです。しかし、どこも電通のような組織改編を打ち出せておりません。さすが電通と言うべきでしょう。
森内氏から的確なアドバイスをいただきうれしい限りです。この貴重な考察を広告営業系の方だけではなく、できるだけ多くの新聞人に感じ取っていただきたいものです。
