メーデーのきょうは少々辛口で…。
「Synodos」（日本社会を多角的に検討する知の交流スペース）を主宰する芹沢一也氏の論文「ネット興隆危機叫ばれる新聞」が4月28日、河北新報に掲載されていました。
おそらく共同通信からの配信記事だと思いますが、現状をなぞらえただけで「あっそう」という内容（ゴメンナサイ）。
でも新聞産業の内側にいるから「あっそう」と思ったのであって、読者の側からすれば「そうなのか」となるのでしょうね…きっと。
一見、「紙」の新聞の将来は厳しいものだというこの手の論考の締めは、いつも「可能性はある」、「未来像を描き切れていない」、「コアコンピタンスを見失っている」と業界への処方箋じみたものに仕上がりますね。新聞に掲載されるのだから「もう新聞業界はダメです」とは書けないのでしょうが、いまひとつ突っ込んでほしかったなぁと。
経営状態をよくするために 「わらをもつかみたい」というのが新聞経営者の本音だと思いますが、こういう時に近づいてくるのがコンサルタント会社。以前、小生が勤める会社でもその手のコンサル業者から（経営が調子よかったころ）コーチングを受けたものですが、何も残らなかったというよりも逆にうちの会社の手法を盗んでは、ほかの販売店で何食わぬ顔をして教え込んでいました（ほかの販売会社の方から聞いたので間違いありません）。
結局は何も根付かず、最後には「それはあなたたちの努力が足りない」と居直るのですからひどいものです。
新聞社は編集系の方が経営陣に名を連ねているのがほとんどですが、経営悪化の原因は素人経営陣が采配を振るっているからと評される方も少なくありません。確かにそうなのかもしれないけれど、このようなときに「処方箋がある」とばかりに近づいてくるヤクザコンサルの方を怪しいと思ったほうがイイのかもしれませんね。
「答え」をちらつかせて近づいてくる「頭のよい人」に惑わされないようにしたいものです。「答え」を知りながらそれを実践できない社内体質の方に新聞社の問題があるのですから。
